スマートハウスとは
スマホに代表されるように「スマート◯◯」とは、インターネットに繋がったモノを指します。スマホはインターネットに接続された電話、ということです。
スマートハウスとは、家中のあらゆるモノ(家電、家具、料理器具、その他電子機器など)が、インターネットを介してそれぞれ相互通信したり、音声コントロールできるようになったり、スマホアプリで一元管理したりして、快適で便利な生活を実現している住宅を指します。
似た言葉で「IoT」があります。
これは「Internet of Things」の略で、日本では「モノのインターネット」と訳されます。スマホをはじめ、インターネットに繋がったモノは「IoTデバイス」です。スマートハウスを形成するのも「IoTデバイス」ということになります。
ちなみに「AIoT」という言葉も誕生しています。
「AI(人工知能=詳しくは後述します)」と「IoT」を合わせた言葉で、世界的電機メーカー、シャープ株式会社が生み出した造語です。
併せて「デバイス」は、スマホやパソコン、そのほか電子機器、周辺機器を総称する言葉ということも覚えておきましょう。
スマートハウスは、IoTデバイスをまとめる「管理システム」が中心にいて、その管理システムによってコントロールされる「IoTデバイスたち」が、それぞれの役割を果たしているという構図です。
スマートハウス市場の動向
まさに今、スマートハウス時代の幕開けとも呼べる時期です。
日本政策投資銀行が発表した、2015年CES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショーの略で業界向け・電子機器の見本市)視察後の報告書(※1)によれば、IoTデバイスは2015年に49億個、2020年には250億個に達すると予測しています。
250億個すべてがスマートハウス向けのIoTデバイスという意味ではありませんが、スマホのようなIoTデバイスが250億個も登場する、ということです。
これは、IoTデバイス市場、そしてスマートハウス市場が今後急速に拡大していくことを意味します。
同報告書によれば、金額ベースで2015年695億ドルだったスマートハウス市場が、2020年には3倍以上の2,628億ドルにまで拡大すると予測しています。
上記は法人向けサービスも含まれた市場規模ですが、民生(一般消費者・一般家庭)用に絞っても、2015年54億ドル、2020年648億ドルと、わずか5年で12倍に急拡大していくと考えられています。
日本では、特にGoogle HomeやAmazon Echoなどが話題をさらいましたが、まさにそうしたIoTデバイスが続々と登場し普及しはじめている現実を、実感している方も多いのではないでしょうか?
まずはスマートハウスの「管理システム」としてスマートスピーカーが普及し、今後、それらと連携するさまざまな「IoTデバイス」が続々と登場してくることになるでしょう。
スマートハウス化のメリット・デメリット