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2020.01.16
2020.07.01

最新のアップルの噂をまとめてお届け。iPhone SE2(仮)の予想画像公開からAirPodsにまつわる噂まで

記事ライター:iedge編集部

アップルにとって、2020年は、初代iPhoneの登場から13年、IE5 for Macにいたっては20年になります。今回は、予想画像まで公開されたiPhone SE2(仮)や新たな稼ぎ頭となっているAirPodsなど、アップルの最新の噂をご紹介します。

1番目の噂:2020年春に販売開始と噂される、小型iPhone SE2(仮)の予想画像が公開

有名メーカーOnLeaksのSteve H.McFly氏は、2020年春に販売が開始されると噂のiPhone SE2(仮)の予想レンダリング画像を公開しました。

公開画像を見ると高さと幅は138.5mm x 67.4mm前後で、現行フラッグシップモデルより小型です。ベゼルは分厚く、4.7インチのLCDディスプレイやTouch ID内蔵ホームボタンを備えているようです。

背面のカメラは1台のみですが、iPhone 11シリーズと同じA13 Bionicを採用しているので機械学習機能があり、カメラの性能は拡大に高くなっています。また、消費電力管理機能があり長時間の耐久性のあるバッテリーが期待できます

これらの予測は、有名アナリストMing-Chi Kuo氏ほかの「iPhone SE2(仮)は、iPhone8をベースとするであろう。」という予測にも沿っています。

 

iPhone 12(仮)は9月と12月の2段階発売に

2020年秋に発売が確実とされる5G対応iPhone 12(仮)は、中堅証券会社サスケハナのアナリストによると、9月にサブ6GHz版、12月~1月にミリ波版の発売と、2段階の登場になるとの予想です。この原因は、アップルが自社開発予定のミリ波に不可欠な部品であるアンテナインパッケージの準備が遅れているからとみられています。

しかし、アップルのサプライチェーン事情に精通しているアナリストMing-Chi Kuo氏は、最初から全てのモデルがミリ波対応となると、上記と異なる予測をしています。ただ、現在5G商用サービスが先行している米国でさえAT&Tが10地域で開始したばかりの状況でまだまだ不確定要素も多いことを考えると、アップルも最初はサブ6GHz対応iPhoneを出して様子見するという選択肢を取るのかもしれません。

 

発売以降、売り上げが倍増している完全ワイヤレスイヤホンAirPodsシリーズ

シリーズ全体の売り上げが好調で、高価な上位モデルAirPodsProでさえ量産を倍増させるとの噂の完全ワイヤレスイヤホンAirPodsシリーズ。

投資アナリストKevin Rooke氏の推計によると、AirPods は2017年には150万台、2018年には3,500万台、そして2019年には6,000万台の販売台数になり、さらにAirPods Proも加わったためシリーズ全体でiPhone収益の4.5%に達する120億ドルの収益に達しているとのことです。つまり、AirPodsシリーズだけでアドビ並みの収益を上げていることになります。

Kevin Rooke氏の設定した前提条件は甘いため試算の精度はあまり高くはありませんが、アップルの決算報告からもiPhone販売の不振をAirPodsをはじめとするウェアラブル商品にて支えているのは明らかです。

アップルが発砲事件容疑者のiPhoneロック解除を事実上拒否

2019年末に起きた、米国フロリダ州の海軍航空基地でのサウジ軍人の発砲事件において、FBIは容疑者保有のiPhoneのロック解除協力をアップルに依頼したと報道されました。
しかし、この要請に対しアップルは、「1ヶ月前にFBIにすべてのデータを提供しました」「わが社が所有しているすべてのデータを提供」との声明を出しており、iPhoneのロック解除ができるソフトウェアツールの提供などそれ以上の協力を事実上拒否していると見られています。
2016年に起きたサンバーナーディーノ銃乱射事件においても、FBIはアップルにロック解除協力の要請をしましたが、その際もアップルは拒否しており、Google、TwitterやFacebookなどの大手インターネット企業にその姿勢を支持されました。

しかしサンバーナーディーノの事件では、FBIは結局プロのハッカー集団からロック解除方法を入手したと伝えられており、また、イスラエル企業のCellebriteも全てのiOSデバイスからデータ抽出は可能だと宣言したため、アップルの協力がなくとも解除可能とみられていました。
しかしそのような状況でも、米国フロリダ州の事件にてFBIがアップルに協力要請を出した理由としては、アップルが強化したセキュリティにハッカーや民間企業の技術が追いつけていない、容疑者のiPhoneが事件の際に物理的な損傷を受けているなどが考えられます。

FBIは米国フロリダ州の事件を「テロ行為」として捜査しており、国家安全保障にも関わる大きな問題ではありますが、プライバシーの尊重を根幹に据えているアップルに解除協力を仰ぐのは非常に難易度高い問題でありそうです。

 

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