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SAMSUNGのスマートホーム向けデバイスの特徴や問題点などを解説!

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SAMSUNG電子とは?

SAMSUNG電子(サムスン電子、三星電子)は、韓国の世界的な総合家電・電子部品・電子製品メーカーです。

スマホ市場でもSamsung Galaxyで人気を博しているため、皆さんも聞き馴染みがあるのではないでしょうか。

そのSAMSUNGは2014年にアメリカのスマートホーム向けプラットフォーム企業SmartThingsを買収し、同社が開発・販売するホームオートメーション製品SmartThingsを2015年9月からアメリカとイギリスで発売しています。

このSmartThingsについても少し触れておきましょう。 SmartThingsが開発・製造するスマートホーム(スマートハウス)プラットフォームは1,000種類以上のIoTデバイスと8,000種類以上のアプリをサポートしています。

これが何を意味するのか?と言いますと、違うメーカーの機器同士を連携させる場合、規格の違いなどでうまく作動しないケースが多いのですが、あらゆるメーカーの機器やアプリをサポートすることでSmartThingsを通せばそれらの製品がスムーズに作動するようになる、ということを意味しているのです。

さらに、自社で開発するプラットフォームで利用できるデバイスも同時に開発・製造していますので、自社製品だけではなく、他社製品で全てを揃えたとしても、SmartThingsを介せば問題なく作動できることを目指しているのです。

そんなスマートホーム(スマートハウス)プラットフォーム企業をSAMSUNGが買収した目的は、将来的な優位性を今のうちに確保することで、買収が成功した2015年、スマートホーム市場に本格的に参入してきたという訳です。

 

SAMSUNG電子の「SmartThingsスターターキット」

現在販売されているSmartThings製品の中で、初めてSAMSUNGのスマートホーム(スマートハウス)を導入するという方にも比較的扱いやすい製品がSmartThings Starter Kit(参考価格:199.00ポンド)です。

モーションセンサー(動作感知センサー)、スマート電源タップ、スマートロック、スマートライト、セキュリティカメラなどを、ハブを通じて制御できるというものです。

スマホにインストールした専用アプリを開けば家の中ではもちろん、外出先からでも映像や人の動き、ドアや窓の開閉状況などを確認できたり、照明のオン・オフといった家電の遠隔操作も可能になったりします。

さらに、前の項目でお伝えしたように1,000を超えるデバイス、8,000を超えるアプリをサポートしていますので、将来的にはメーカー問わず家中の全ての家電、電化製品がSmartThingsハブを通して制御できるようになるでしょう。

日本での発売は未定のため、3大ブランド(Amazon、Google、Apple)などと比べると日本では話題にのぼることが少ないのですが、これだけのサポート数は3大ブランドをも凌ぐのではないかと言われています。 もし日本での発売が決定したら、大きな話題を呼ぶかも知れませんね。

 

一部で懸念されているセキュリティ問題とは?

アメリカ・ミシガン大学の研究チームは、スマートホームのセキュリティ度を分析するための研究において擬似ハッキングを行ったところ、SAMSUNGのスマートホーム(スマートハウス)デバイス「Smart Home」において脆弱性が見つかったと発表しました。

具体的には、

・盗み出した電子ロックコードを携帯で受信した

・設定機能をコントロールして一部機能の無効化や火災報知機能を作動させた

これらの行為に成功したことを発表しています。

また、そのSmart Homeに用いられている認証情報システムについても、偽リンクをクリックしてしまうと簡単に本物のSAMSUNGサイトからパスワードなどを盗み出せるということも実験実証済みとのことです。

SAMSUNGからはスマートホーム(スマートハウス)の脆弱性に関して公式発表されていないため現在は分かりませんが、何らかの対策・改善を進めていると信じたいものです。

SAMSUNGのシステム設計上にはこのような脆弱性があるということが話題になりました。

 

SAMSUNGだけじゃない!セキュリティに関するリスクマネジメント

IoT技術の進歩によって登場したスマートホームですが、あらゆるモノをインターネットでつなぐということは、SAMSUNGに限らず常にハッキング、マルウェア、サーバー攻撃といったリスクと隣り合わせであると言えます。

各メーカーにはより一層、セキュリティに対する強靭な対策を開発していただくことを期待するとともに、それを利用する私たちもセキュリティに対するリスクマネジメントを考えていかなければならないでしょう。