トイレに行かなくても個室の利用状況が一目で分かる「IoTトイレ」とは？
何の前触れもなく突然襲ってくる腹痛は、私たちのリズムを大きく狂わせてしまいます。
すぐにトイレに行ける自宅ならまだしも、オフィスでの会議中や、取引先での商談中、通勤電車の中や運転中など「今すぐ」動くことが難しい状況では文字通り冷や汗ものです。
しかも、なんとか我慢し続けてやっとの思いでたどり着いたトレイの個室が満席だった、という日にはもう絶望感しかありません。
別のトイレを探すにしてもそもそも近くにあるかどうかも分からず、運良く見つけて赴いてもそこが満席である可能性もあり「それなら最初から待っておけばよかった」という結果になってしまうかもしれません。
そんな中で登場したIoTトイレは、すでに数社が同様のサービスを提供したり自社内で運用したりしていますが、今回はIoTトイレの中でも代表的なものをご紹介します。
まずは株式会社バカンが提供しているTHRONE（スローン）です。
ハードウェア（センサー）とクラウドサービスを連携させることで、リアルタイムにトイレの空き状況が分かります。
ユーザーは専用サイトにアクセスすることでセンサーを設置したトイレの現在の空き状況を確認できるほか、空室になった場合にポップアップ通知を受け取るように設定することも可能です。
ハードウェアの導入費用9,800円と月々のクラウドサービス利用料金490円（いずれも税別および個室ごとの料金）で IoTトイレサービスを使うことができます。
なお、月々のクラウドサービス利用料金については、センサーの導入数や契約期間などによって相談に乗ってくれるとのことです。
また東京都港区にあるソフトバンクの本社では、2016年10月より社員向けに、個室にセンサーを取り付け、スマホやPCで空き状況がリアルタイムに確認できるIoTトイレシステムを導入しています。
同じフロアのトイレに空きがなくても上下階に移動すれば空きがある、といったことも分かりますので「移動の無駄」や「ストレス」が大幅に軽減されたと社内でも好評のようです。
ちなみに、当初は男女ともにセンサーを設置していたのですが、検証の結果スマホなどの普及も相まってか、個室内で長時間（20分以上）過ごすのは男性であるということが分かったそうで、現在は男子トイレのみ設置されているようです。
ほかには、東京都千代田区に本社を構える伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（CTC）も同様のIoTトイレシステムを導入しています。
発電パネルと無線が内蔵されたセンサーによって個室のドアの開閉状態を判断し、スマホやPCで空き状況を確認することができるクラウドサービスです。
こちらは自社内というよりも三井不動産のオフィスビルをはじめ、東京都内のオフィスビルなどの業務施設向けに販売を展開しています。
小田急電鉄や東京メトロも「IoTトイレ」を導入
オフィスビルのトイレについては、積極的に販売したり導入したりする企業が増える一方、登場が待望されていたのが「駅のトイレのIoT化」です。
小田急電鉄は2017年6月7日より、KDDIの「KDDI IoTクラウド～トイレ空室管理～」を導入し、小田急線の公式アプリである「小田急アプリ」を介して小田急線新宿駅構内にある一部のトイレ（小田急線新宿駅西口地下改札トイレ／南口改札横トイレ）の空き状況をリアルタイムに配信し始めました。
現時点ではまだ新宿駅の一部のようですが、順次拡大予定とのことですので早期普及に期待したいところです。
また、同じように東京メトロも2017年12月1日よりトイレの空き状況を確認できるサービスの実証実験を始めています。
東京メトロ管轄内で最も乗降客数が多いと言われている池袋駅（丸ノ内線、有楽町線、副都心線）において、各路線の改札近辺に設置されているトイレ3箇所および、商業施設「エチカ池袋」内にある有料トイレ1箇所の個室にセンサーを設置してドアの開閉状態を判断し、スマホアプリを介して空き状況を確認できるというものです。
実証実験は2018年2月末まで行われ、利用状況などを検証して順次サービスの拡大を検討するとのことです。
「IoTトイレ」には意外なメリットもある
IoTでトイレの空き状況を確認できることにより、無駄な「待ち」や「移動」をせずに済み、満室だった際のストレスや絶望感、悲しみなどを味わうこともなくなりますが、実はそれだけではありません。
IoTにより、トイレを長時間使用していることが分かると、
「トイレの個室内で倒れてしまっているのでは？」
「何かの犯罪に巻き込まれているのでは？」
といった予測も可能になり、早期発見やその後の迅速な対応に繋がるというメリットもあるのです。
まだまだ普及とはほど遠いのが現実ですが、2020年に東京オリンピックを控えてテロ対策などが進む中、不特定多数の人が行き交う駅や商業施設、観光地などに設置したり、あるいは人気のない公園などの公衆トイレに設置したりすることで、事件や事故を未然に防ぐために大きな役割を果たしてくれるかもしれません。